調査レポート

ビジネスパーソン基礎調査
Vol.2 アッパー・ビジネスパーソン調査

資産形成意欲と消費意欲旺盛な
「アクティブ・アッパー」の実態とは?

保有金融資産が3,000万~5,000万円のビジネスパーソンを対象に、デプスインタビューと定量調査を実施。見えてきたのは、身の回りの情報を駆使し、情報におぼれない賢い消費と投資の行動。 その中で投資と消費に最も積極的な「アクティブ・アッパー」を発見! 人物像の一部をご紹介します。

アッパー・ビジネスパーソン イメージ


投資意欲と消費意欲でタイプ分け

この調査結果から、消費・生活の意識行動パターンなどに基づいて6つのクラスターに分類し、その中から資産形成意欲と消費意欲が旺盛な4タイプが見えてきました。とりわけ投資と消費に最も旺盛な層を「アクティブ・アッパー」と命名。ここではこのグループに注目して解説していきます。 メタプログラム(個人が持つ無意識における物事の認識パターン)に基づくクラスター分析を実施

メタプログラム(個人が持つ無意識における物事の認識パターン)に基づくクラスター分析を実施

文/理系の学歴は、投資・消費行動に影響あり!?

本題に入る前に、この4タイプの属性において興味深い特徴を紹介します。
最終学歴をみると、クラスター1の「アクティブ・アッパー」は文系、クラスター2の「ファミリー・コンシューマー」は、理系比率が高くなっています。「ファミリー・コンシューマー」もアクティブな消費行動を行いますが、家庭向けの商品・サービスを購入し、カタログをはじめ様々な情報を吟味。購入を決めるときは、家族と一緒という特徴が見られました。

最終学歴の文系・理系比率

それでは、「文系タイプ」のアクティブ・アッパー層はどんな人たちでしょうか?

他のクラスター等、詳しい調査結果等のお問い合せは、下部の「調査結果に関するお問い合わせ」ボタンよりお問い合せフォームにお進みください。
アクティブ・アッパーってどんな人?
■プロフィール

基本属性は、40代~50代前半のマネージャークラス。
7割が世帯年収1,000万円を超えるビジネスパーソン。
預貯金・投資に22万円投下。活発な消費と投資を行っています。
1ヶ月あたりの支出

年間10万円以上の収入がある保有金融資産


■購入商品

「過去1年以内に自分のために購入した高額な商品」の質問では他グループに比べ全般的にスコアが高く、なかでも海外旅行(アジア・北米・欧州)、国内旅行、自動車、家具、腕時計などのスコアが高くなっています。
過去1年以内に自分のために購入した商品


■投資・消費・仕事の価値観

新しい金融商品に興味があり、収益重視の投資マインドを持っています。調査結果によると月額22万円を預貯金・投資にまわしながらも、「欲しいものは買わないと気がすまない」「衝動買いをよくする」など消費意欲も旺盛。 仕事やライフスタイルに対して変化欲求が強く、非日常的な体験に飢えており、日常に変化や刺激を与えてくれるサービスへの期待感・購入欲はきわめて高くなっています。
投資・消費・仕事の価値観


■商品・サービス購入時の情報源

情報源としての主要メディア(TV・新聞・雑誌・ラジオ等)は何かを聞いたところ、アクティブ・アッパーの特筆すべきは、インターネットを駆使して必要な情報を探すが、新聞・雑誌を重視している点。
新聞の購読紙は日本経済新聞。
商品・サービス購入時の情報源

購読紙


新聞・雑誌も活用し、情報の取捨選択に長け、買い物は即断即決。
そんなアクティブ・アッパーの投資と消費の原動力とは?

なぜアクティブ・アッパーは投資や消費に積極的に向き合うのか?
「バブル経済の時の影響もあるのかな。欲しいモノは即買う。」
「自分が何者であるか? 仕事はその答えを追い求める手段。」
デプスインタビューで発せられた、こんなコメントに手がかりがありそうです。

本調査では、アクティブ・アッパーのインサイトや購買プロセスにおける情報収集行動も捕らえ、その行動パターン・情報収集手段ともに興味深い結果が得られました。





<日本経済社「アッパー・ビジネスパーソン調査」調査概要>
- 定量調査 -
◆調査手法:Webアンケート
◆調査対象:
 ・40~54歳の男女 ・有職者(パート・アルバイトを含まない)
 ・世帯で保有している不動産以外の金融資産の合計額が3,000万~5,000万円未満  有効回答数:325
◆調査時期:2015年12月11日~18日  ◆調査機関:日経BPコンサルティング
- 定性調査 -
◆調査手法:デプスインタビュー
◆調査対象:金融資産が3,000~5,000万円ある方 40代前後~55歳の方
      支出のうち余剰があり、かつ積極的な消費・投資行動をとる方  計4名
◆調査時期:2015年11月18日、21日
◆調査機関:日経BPコンサルティング


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