大規模マンション購入者調査

第20回大規模マンション購入者調査

大規模マンション購入者調査

この10年間で、大規模マンション購入者はどのように変わったか。

調査結果サマリー

2008年のリーマンショックを境に、マンション購入者は堅実指向を強めていた。
東日本大震災や浮揚しない景気を背景に、夫婦力を合わせて
生活基盤を調えようとする、現在の堅実な生活者の姿が浮き彫りに。

株式会社日本経済社では、2002年より大規模マンション購入者を対象とした調査を実施しています。第20回となる今回、この10年で大規模マンション購入者がどのように変化したか、調査回答者の属性や回答傾向を改めて分析してみました。その一部をご紹介します。 その他の項目など、より詳しい分析結果についてはお問い合わせください。

2002~2003年調査:
世帯主収入の範囲内で、新たな選択肢として大規模マンションを購入できていた
  • 前住居間取り:3LDK
  • 前住居形態:賃貸マンション・アパート・社宅・戸建て
  • 世帯主職業:会社員(一般職)33%・会社員(技術職)20%・会社員(管理職)18%
  • 配偶者職業:専業主婦6割
  • 現住居面積:90㎡台、90㎡台以上

2013年調査:
共働きをして世帯年収を上げ、賃貸から大規模マンションへ脱出を図る
  • 前住居間取り:2DK・2LDK
  • 前住居形態:賃貸マンションが半数
  • 世帯主職業:会社員(一般職)が44%
  • 配偶者職業:専業主婦5割・フルタイム3割
  • 現住居面積:70㎡台

調査結果の詳細

前住居について
前住居の形態

賃貸マンション比率が長期的に増加。一方資金力のある社宅・官舎、一戸建持家、分譲マンションからの購入はなだらかに減少。

購入経緯
建物全体の造りでの購入ポイント

購入決定のポイントとなった建物全体の仕様について、11年以降「地盤」が増加傾向。

総合的な購入のポイント

購入決定時の優先条件としては、立地重視→価格→専有部分→建物全体の順位に変動なし。ただし、11年以降価格の比率がアップ。

購入物件の面積

90㎡台アッパーから70㎡台へとシフト。

購入物件の価格に対する評価

2008-2010年にかけては割高感が強かったが、ここ3年間は強い割高感はなく予算通り~多少割高・割安との回答が中心

プロフィール
世帯主の職業

会社員一般職が年々増加している。

配偶者の職業

専業主婦比率は6割近くから5割程度に減り、フルタイム比率が2割から3割強に増加。

<日本経済社「大規模マンション購入者調査2013」調査概要>
◆調査期間:2013年月6日5日(水)~ 9日(日)宅配
◆調査方法:調査票留置法(郵送にて回収)
◆調査対象:首都圏で2012年4月~2013年3月に竣工した
総戸数150戸以上の物件67物件中51物件7,072件に配布
◆分析対象サンプル数:758件
◆実施機関:株式会社マルコ
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